03-5209-2050
Q1．算出結果が想定と大きく違うのですが、どこを確認すればよいですか？
A1．会計データに紐づけた環進帳の項目が間違っている可能性があります。また、使用量や数量を入力した場合には数値の「桁数」や「単位」が間違っている可能性があります。
Q2．会計データのCSVファイルがうまく読み込みできません、どこを確認すればよいですか？
A2. 以下をご確認ください。
- アップロードしたCSVファイルを開いて、日付は数字８桁になっているか、金額データ等に ”,”（カンマ）が含まれていないか、を確認します。
- 科目名がCSVファイル上では例えば「(株)」のように半角カッコなのに、登録した科目名では全角になっていないか確認します。
- CSVファイルで「科目名」として登録した列に存在しない科目名を使っていないか確認します。
（例：勘定科目の列を「科目名」として登録しているのに、入力した科目名は補助科目の列にある名称であった） - テンプレートを使用してアップロードしている場合、
✓ 環進帳の「科目群」だけに会計データ項目を紐づけていませんか。
この場合、「科目群・科目」まで選んで会計データ項目を紐づけして下さい。
✓「科目群・科目・細目1-3一覧表」シートから
正しくコピー＆ペーストできているかどうか確認します。
✓ 環進帳の対応科目（紐づけ先）に紐づけした会計データの項目が2つ以上ありませんか。
ある場合には、まず、1つのみに紐づけする修正をしたテンプレートをアップロードし、
その後メインメニューの「対応項目（紐づけ先）設定」から2つ目の会計データ項目を登録します。
Q3．CO2排出量算定に関係ある勘定科目だけ入力して効率化したい。
A3．収入に関わる勘定科目、および通勤費を除く人件費の紐づけ設定は必要ありません。但し、炭素生産性を算出する際には設定が必要となります。
Q4．反対仕訳（科目や金額の修正について、月をまたぐ際に一度貸借を反対にして起票し、正しい仕訳を行う）の場合の処理方法はどうしたらいいのでしょうか？
A4．同一の勘定科目の場合には、反対仕訳の行の借方に入力を行います（借方金額に、貸方金額のマイナス値を入力）。または、反対仕訳をした勘定科目の金額が、修正したい科目の金額に含まれている場合には、行を追加し、修正したい勘定科目名を借方に入力するとともに、金額には、反対仕訳の金額のマイナス値を入力します。
Q5．外注費と人件派遣費の「（直接費）」「（一般）」の違いは何でしょうか？
A5．炭素生産性を算出するために、「（直接費）」を設けているので、CO2排出量を算定するだけであれば、「（一般）」で問題ありません。但し、炭素生産性も算出したいのであれば、製造原価に反映されるべき費用を「（直接費）」、それ以外を「（一般）」と使い分けることとなります。
Q6．複数年度/グループをアップロードする場合、一連の作業後にそれぞれの結果が見られるのでしょうか？
A6．アップロードする毎に結果の確認をしてください。なお、Premium版では、一連の作業後に「計算結果ダウンロード」ボタンにて、まとめてダウンロードすることが可能となりました。
Q7．一つのアカウントで、複数人が同時ログインできるのでしょうか？
A7．複数同時ログインはできますが、両立できないコマンドを与えた場合*に、想定外の結果やロックがかかることに注意してください。
*： 一人がデータアップロードボタンを押し、もう一人はブラウザの「戻る」を押すような場合。
Q8．「CO2排出量を算出」とありますが、他の温室効果ガスは除外されているのでしょうか？
A8．いいえ、サプライチェーン上流での温室効果ガスは全て含まれています。但し、Scope1のフロン類など非エネルギー起源の温室効果ガスには対応していません。
Q9．単月データをアップロードすると、前の月のデータが消えます。
A9．申し訳ございませんが、現時点では単月データを毎月アップロードすることには対応しておりませんが、対応する方向で検討しています。
Q10．コピー機のカウンター料金を設定する場合、用紙を含んだCO2の算出結果になるのでしょうか？
A10．カウンター料金は、枚数当りの料金（コピー用紙とトナーを含む）を設定します。コピー用紙が含まれない契約の場合、カウンターによる支出の会計データはトナー・インクの勘定科目に、コピー用紙はコピー用紙の勘定科目に設定してください。
Q11．ある事業所では電気使用量等の物量データがあり、別の事業所では金額データしかありません（取引先は同一です）。せっかくなので、当該事業所の物量データを活かして、物量データのある事業所と金額データのみの事業所とを一緒に環進帳に入力したいと思いますが、大丈夫でしょうか？
A11．申し訳ございませんが、そういったケースに環進帳は対応しておりません。仮に事業所によって物量データと金額データが混在している場合には、物量データを基にしたCO2排出量だけが算出されます。金額データを基にしたCO2排出量は算出されませんので、御注意ください。